コストダウン!

コストダウンを実践している多くの会社で成果に導いているのは、前向きに取り組む社員のアイデアが多いのです。

携帯電話料金

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携帯電話料金のコストダウンには、次のアプローチがあります。

(1)携帯電話番号が変わることも厭わないパターン

(2)他社携帯への移行を厭わないパターン

(3)現在の携帯会社のままでプランの最適化を図るパターン

削減効果は上げた順に高く、電話番号が変わっても問題ないのであれば、50%のコストダウンも夢ではありません。

(1)のパターンは通信会社(docomoかau)を、ソフトバンクモバイルかウィルコムに変えてしまうのです。

「携帯電話番号ポータビリティ(MNP)ができるのでは」と思われるかもしれませんが、このパターンでは大型代理店が抱えている在庫品(既に携帯電話番号が付いている)を特別価格で新規契約するのです。

当然、これまでの電話番号は使えませんし、機種やカラーなどは最新式ではありません。

また、これまで使っていた携帯の情報が持ち出せない、解約手数料がかかるといったデメリットもあります。

しかし、10人の部署で電話料金が月額10万円だった場合、約5万円のコストダウンが考えられます。

次にパターン(2)ですが、06年10月から携帯電話番号ポータビリティ(MNP)制度がスタートし、今の携帯番号のままで他社携帯へのシフトが可能になりました。

そんな中、ソフトバンクは「ホワイトプラン」を打ち出し、通話携帯が同じソフトバンクモバイルであれば、21時~深夜1時の時間帯を除き通話・メールともに無料になりました。

ソフトバンクの次は、余った無料通話分を無期限繰り越しできるauに軍配が上がります。

最後のパターン(3)は今の携帯会社のままでプランの最適化を図りますが、根本的には今の利用状況とプランが合致しているかがポイントです。

  • 不必要なオプションはついていないか?
  • 料金プランが利用状況と合っているか?(無料通話分が余りすぎていないか、逆に毎月超過していないか)
  • メールを多用しているが、メールオプションをきちんとつけているか?
  • メールオプションがメール利用状況と合っているか?

できれば端末ごとに過去1年分の請求書をチェックし、利用状況を整理しておきましょう。

端末ごとの傾向も読み取れます。

無料通話分を超過することが多いなら、少々余ってでも1ランク上の料金プランの方がかえって安いこともあります。

他には同一法人名義の社員間通話無料プランもあります。

メールやネットは、現状の利用バケットに見合った最新の最適プランを選びましょう。

いずれにしても、携帯事業者が自社の売上減に繋がる最適プランを時間をかけて調べて提案してくれることはありませんので、自分たちで確認する必要があります。

最後に、社員間通話無料オプションを使って拠点間通話を無料にすることができます。

支店や営業所を持つ場合、固定電話でのやり取りがあるはず。

携帯電話もプラスすることで拠点間通話の無料化が図れます。

携帯電話を拠点間通話に利用すれば、離席や外出時の対応も可能になり、利便性が上がります。


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